• 関連の記事

「Link→au」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「Link→au」に関する情報が集まったページです。

KDDIのパケット通信サービスに障害 現在は復旧
11月22日未明から朝にかけて、KDDIのパケット通信サービスに障害が発生した。au.NETやau one netの利用や、一部スマートフォンとフォトフレームやCAR NAVITIME、電子書籍リーダーでのパケット通信がしづらくなった。(2011/11/22)

ソニーの電子書籍リーダー、KDDIの3G網を採用
ソニーマーケティングは、同社の電子書籍リーダー「PRS-G1」の3G+Wi-Fi対応モデルにKDDIの3Gネットワークを採用した。アライアンス型通信サービス「Link→au」を利用する。(2011/9/29)

PR:いま買える“次世代クラウドカーナビ”――CAR NAVITIMEで実現する4つのスマート
カーナビゲーションに通信機能が融合されると、これまでとはまったく異なる新たな世界が広がる。クラウドサービスと連携する「CAR NAVITIME」は、NAVITIMEユーザーに大きな恩恵をもたらすナビなのだ。(2011/7/11)

神尾寿の時事日想・特別編:
あと数年で市場が消滅? 市販カーナビを猛追する携帯ナビ
市販カーナビが苦戦している。理由は、割安なPNDとメーカー純正品に挟まれた上、進化する「ケータイナビ」サービスに追い上げられているからだ。格安な料金で高度なサービスを提供する、携帯ナビの今を解説しよう。(2010/8/4)

auブランドでリーチできない分野、アライアンスで活路を――KDDI
通話や通信のためのツールから、生活を支援するためのツールへ進化する携帯電話。利用シーンがさらなる広がりを見せる中、ユーザーとの接点を増やすためにKDDIが注力しているのがアライアンスビジネスだ。(2010/7/20)

CAR NAVITIME、8月11日に発売――7月20日から先行予約
ナビタイムジャパンの通信機能付きナビゲーション専用端末「CAR NAVITIME」の発売日が8月11日に決まった。CAR NAVITIMEウェブサイトで7月20日から先行予約を開始する。(2010/7/20)

携帯電話オープン化時代、新たなキャリアの在り方とは――KDDI 高橋氏に聞く
コンシューマー市場の飽和、スマートフォンの台頭などにより携帯電話市場は変革期を迎えており、新たな成長領域の創出が通信キャリアの重要課題となっている。新時代に突入した携帯電話市場で通信キャリアが果たすべき役割について、KDDI グループ戦略統括本部長の高橋誠氏に聞いた。(2010/7/12)

ナビタイムの通信機能付きPND、通信費は定額で525円/月
(2010/7/1)

KDDI、INTEROP TOKYO 2010に出展
6月9日から幕張メッセで開催されるINTEROP TOKYO 2010にKDDIが出展。夏モデルやスマートフォン、アライアンス型サービス「Link→au」などを紹介する。(2010/6/3)

「NAVITIME」がカーナビ端末に参入 au回線活用で地図更新、周辺情報も
「NAVITIME」がカーナビ端末に参入。auの3Gモジュールを内蔵し、ネット版サービスの利便性をカーナビでも実現するのが売り。(2010/5/24)

価格は4万円台:
ナビタイム、au通信網で利用できるカーナビ「CAR NAVITIME」発表
ナビタイムジャパンが、au通信網で利用できるカーナビ“CAR NAVITIME”「WND-01K」を7月以降に発売する。同製品では、最新の地図情報や口コミ情報を入手できるほか、ケータイやPCとの連携機能も備えている。(2010/5/24)

端末販売と通信サービス提供を分離――auの新サービス「Link→au」
KDDIのアライアンス型サービス「Link→au」は、端末販売をメーカーが行い、ユーザーが後から通信サービスを契約する新しいサービス体系を採用している。同社は新サービスを推進し、通信機能付き商品の市場拡大に対応する考え。(2010/5/24)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

RSSフィード

公式SNS

EDN 海外ネットワーク

All material on this site Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
This site contains articles under license from AspenCore LLC.