ルネサス エレクトロニクスは、電波エネルギーから電気エネルギーを取り出し、マイコンや温度センサーを駆動させるシステムを開発した。0.2Vという低電圧を昇圧する技術などの技術を盛り込んだ。
横浜スマートコミュニティは、次世代住宅に向けた技術の開発、実証の場として「スマートセル」と呼ぶモデルハウスを落成した。最新のエネルギー制御システムなども導入され、未来の住宅を垣間見ることができる。
MEMS/3次元実装向け製造装置を手掛けるEV Groupが、日本国内における新製品展開を強化する。その中でも、開発中の反射防止膜塗布装置は、太陽光発電パネルの反射光を従来比4分の1以下に低減して、発電効率を3%以上高められるという。
東芝は、米国のLED照明機器メーカーから、「GaN on Silicon技術」を含む白色LEDチップ開発関連資産の買収を発表した。白色LEDの低コスト化やGaNパワー半導体実現に欠かせないGaN on Silicon技術を手に入れ、ディスクリート半導体事業の強化を急ぐ。
村田製作所は、新しいワイヤレス給電技術「直流共鳴方式」を開発した。共鳴現象を利用するという点では従来の技術と同様だが、直流電圧を高周波交流電圧に変換せずに電力を伝送できるため、電力伝送効率が向上するという。
新日本無線は、デンソーからライセンス供与を受け、スーパージャンクション構造を持つパワーMOSFET(SJ-MOSFET)を量産する。従来工法のSJ-MOSFETと比べて、単位面積当たりのオン抵抗を半減したことが特徴である。
Infineonは、300mmウエハーを用いたパワーMOSFETの生産を開始すると発表した。200mmウエハーを用いる場合に比べてチップの生産量が2.5倍に増加するため、コスト的なメリットがあると同社は主張する。
パナソニックは、結晶シリコン系太陽電池で変換効率24.7%を達成した。「100cm2以上の実用サイズにおいて結晶シリコン系太陽電池では世界最高の変換効率である」(同社)と主張する。
米大学の研究チームが、長さ2nm、高さ1nmの分子モーターの動きを制御する技術を開発した。走査型トンネル顕微鏡の探針先端の電子から得たエネルギーで分子モーターを回転させる。量子コンピュータや医療の分野などで使用されるナノスケールデバイスへの応用が期待されるという。
電力関連の機器の省エネルギー化や小型化に役立つSiCデバイスとGaNデバイス。太陽光発電や電気自動車、家庭用電気製品など幅広い分野で役立つ。今回はデバイスの種類ごとに開発企業を調べ、それぞれ日本国内での特許出願状況を分析した。どの企業がどのようなデバイスに着目しているのかが、出願状況から分かってくる。
インターナショナル・レクティファイアーは2013年5月13日、シリコン上に形成したGaN(窒化ガリウム)によるパワーデバイスを搭載した機器の商用出荷が初めて開始されたと発表した。
フェアチャイルドがSiC材料で製造するBJT(バイポーラジャンクショントランジスタ)は、耐圧1200Vでオン抵抗が17mΩと低い。同様にSiCを使うJFETやMOSFETに比べて、スイッチング損失や導通損失が少ないという利点もあるという。スイッチング周波数が高いほど、それらの損失の差は広がり、BJTの優位性が大きくなる。
東芝は、米国のLED照明機器メーカーから、「GaN on Silicon技術」を含む白色LEDチップ開発関連資産の買収を発表した。白色LEDの低コスト化やGaNパワー半導体実現に欠かせないGaN on Silicon技術を手に入れ、ディスクリート半導体事業の強化を急ぐ。
シャープが、窒化ガリウム(GaN)を用いたパワー半導体市場に参入する。第1弾製品として、耐圧が600Vのパワートランジスタを発表した。
安川電機が、小型かつ高効率なパワーコンディショナー(パワコン)を試作した。シリコン(Si)パワー半導体を用いた従来品に対して、体積を2分の1以下に抑え、実用域での変換効率を98.2%に高めた。このような改善が可能になったのは、窒化ガリウム(GaN)パワー半導体を採用したためだという。
SiC(炭化ケイ素)と並んで次世代パワー半導体の旗手として脚光を浴びる「GaN」(窒化ガリウム)。しかし、実用化が進むSiCと比べて、GaNの開発は遅れているように見える。GaNを採用すると、SiCと同様に電力変換時の損失を低減できる。さらに、SiやSiCよりも高速なスイッチングが可能だ。これは電源の小型化に大いに役立つ。しかし、ノーマリーオフ動作が難しいという欠点もある。こちらは電源には向かない特性だ。GaNの長所を伸ばし、欠点をつぶす、このような開発が進んでいる。
品質やコストと並んで、設計開発者が関心を持たなければならないのが、「特許」だ。製品設計の前段階から、自らの新たな視点に基づく特許出願を心掛けることが重要だが、まずは技術者が自ら特許について調べるためのヒントが必要だろう。本連載では、特定分野を毎回選び出し、その分野に関する特許の企業別、国別の状況を解説しながら、特許を活用する手法を紹介する。
「TECHNO-FRONTIER 2012(テクノフロンティア2012)」では、パワー半導体を手掛ける各社が次世代材料のSiC(シリコンカーバイド)やGaN(窒化ガリウム)を用いた素子やモジュールをこぞって展示した。これらの次世代パワー半導体は、素子単体やモジュールとしての製品化が進んでおり、白物家電から鉄道用インバータに至るまで、さまざまな分野の最終製品への搭載も始まっている。ただし当面は、コストや実績で圧倒的な優位にあるSi(シリコン)ベースのパワー半導体が主流であり続けるだろう。そのSiパワー半導体も改善が続いており、今回はIGBTなどの新型品がお目見えした。
ベルニクスはTECHNO-FRONTIER 2012に、SiCデバイスを使った直流給電システム用電源や、60A出力のデジタル制御POLコンバータモジュールなど新たに開発した電源製品を出品した。
三菱電機のSiCパワーモジュールは、既に同社の一般消費者向けのエアコン「霧ヶ峰」や、鉄道車両用インバータに組み込まれて製品化されている。同社は次のステップとして、SiCモジュール自体を製品として外販すべく、家電向けと産業機器向けの合計5品種を開発し、7月31日から順次サンプル提供を開始する。
三菱電機は、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の走行用モーターを駆動するインバータ向けに、6in1タイプのパワー半導体モジュール「J1シリーズ」を発表した。従来品よりも20%小さい実装面積や直接水冷構造の採用により、インバータの小型化が容易で、第6世代IGBTの搭載による低消費電力化も実現している。
NXP Semiconductorsの「DC6Mファミリ」は、スイッチング周波数を6MHzに高めて回路全体の小型化を図った降圧型DC-DCコンバータIC群である。出力リップル電圧が標準7mVと小さいことも特長だ。出力電流は最大650mA。スマートフォンなど、電池駆動の携帯型機器に向ける。
「LTM4620」は13A出力のDC-DCコンバータ回路を2チャネル搭載したモジュールで、2チャネルを組み合わせて26A出力が得られる。4個並列に接続すれば、最大100Aの電源回路を構成可能だ。通信/ネットワーク機器などに使う、FPGAをはじめとした低電圧・大電流の半導体チップのPOL電源に向く。
動作温度範囲の上限を従来品の125℃から150℃(接合部温度)に高めた。12V/300mAの白色LEDを最大8個まで駆動することができる。
オムロンが2012年10月に発売する「G9EN」は、同社従来品に比べて寸法と重量ともに50%削減した。同社独自の封止構造と磁石配置を開発することで実現した。
MOSFETと力率0.9のPFC回路を内蔵していることから、小型のLED照明を開発する際に、基板面積の削減や設計時間の短縮に役立つ。
トレックス・セミコンダクターのDC-DCコンバータIC「XC9140」は、PFM制御方式を用いて低負荷時の効率を高めた他、発振周波数を1.2MHzと高く設定し、外付け部品の小型化を可能にした。
日本TIは、マルチチャネルのスピーカでサラウンドサウンドを簡単に実現できるオーディオICなどを展示した。電源関連の製品については、2011年に買収が完了した旧ナショナル セミコンダクターのラインアップも含めた豊富な製品が並んだ。
DC-DCコンバータの性能改善が著しい。半導体メーカーが優れた制御ICを数多く開発しているからだ。そうしたメーカーは詳しい技術資料も提供しているので、ともすれば設計者は「DC-DCは簡単だ」と錯覚してしまう。しかし、技術資料をよく理解した上で設計に取り組まなければ、思わぬ落とし穴にはまってしまう危険性がある。
筆者の経験では、電気製品が不良になる原因は十中八九、電源部にある。特にスイッチング電源やモータードライバでは、ある種の部品が共通して問題になる。1988〜2000年にかけて製造された電解コンデンサだ。その時期の電気製品が故障したら、これを真っ先に疑ってほしい。今回は、筆者が実際に遭遇した事例を挙げて説明しよう。
本稿では、非絶縁型/スイッチング方式のDC-DCコンバータにおけるノイズ対策について、2回にわたって解説している。1回目の『理論編』では、ノイズの種類やその発生メカニズムについて説明した。その内容を踏まえ、今回の『実践編』では、ノイズの発生を抑えるための基板レイアウト設計の基本、部品の選択方法、付加回路による対策手法について具体的に解説する。
スイッチング方式のDC-DCコンバータは、その仕組みから、ノイズの発生源となってしまう可能性がある。これを避けるために、設計者は適切な対処法を知っておかなければならない。本企画では、2回にわたり非絶縁型/スイッチング方式のDC-DCコンバータのノイズ対策について実践的に説明する。今回は『理論編』として、ノイズの種類やノイズの発生メカニズムを中心に解説を行う。
バイコーは、データセンター用マイクロプロセッサ向けに48Vの配電バスから直接、1Vの電源電圧を高効率で生成する電力コンバータを展示した他、ソフトスイッチング方式を採用し、最大98%と高い効率が得られる非絶縁型の降圧POLコンバータを初披露した。
今回紹介するのはフライバック、いわゆる昇圧型のコンバータです。ここでは、インダクタの電流が断続する場合と連続する場合の2パターンについて解説します。
サーバ用電源では効率向上が強く求められている。富士通研究所は電源内部で発生する性質の異なった2種類の損失を防ぐために、それぞれ新規開発の技術を適用、94.8%の最高効率を実現した。特にトランジスタ内で生じるスイッチング損失を、一種の「回生回路」で再利用する取り組みが新しい。さまざまな機器の電源に応用できる。
最新の設計技術のノウハウを学べる新連載「Design Hands-on」をスタートします。第1弾のテーマは、太陽光発電や自動車、LED照明などで採用が増えている「デジタル制御電源」です。国内の半導体ベンダーでデジタル制御電源を手掛ける新日本無線の技術者が、理論から実践まで詳しく伝授します。
電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の性能を左右するインバータ。インバータに用いられる重要部品としてパワーMOSFETやIGBTなどのパワー半導体が知られているが、そのパワー半導体を駆動するゲートドライバICも必須の部品である。
自動車のエンジンにマイコンを使ったデジタル制御が導入されてから数十年がたつ。デジタル化によって高度な制御が可能になり、燃費の改善や排気ガスの抑制、運転性能の向上を実現した。そして今、スイッチング電源もデジタル制御への移行期に差し掛かっている。デジタル制御ならではの高度な制御や通信機能によって、電源のさらなる小型化・高効率化や高機能化を推し進める。
軽くて長持ちする電池が携帯型機器には必須である。そのような機器にはリチウムイオン二次電池が欠かせないが、小型軽量の燃料電池と組み合わせることで、さらに利便性が増す。燃料電池を小型軽量化する技術を紹介する。
環境発電では、安定的に供給されるとは限らない自然エネルギーなどをエネルギー源として用いる。そのため、キャパシタや2次電池などを使って、電気エネルギーを貯蔵することが重要になる。本稿では、環境発電を利用するアプリケーションの例として無線センサーネットワークを取り上げ、それに適した蓄電デバイスについて説明する。
中国では、鉛蓄電池からリチウムイオン電池への置き換えが始まっていることなどから、リチウムイオン電池市場が急速に成長するという。
ニッケル水素電池を搭載した富士電機の無停電電源装置(UPS)「LXシリーズ」は、35℃の環境ならば4年間、25℃であれば8年間、電池の交換が不要になるという。
菊水電子工業は、電気自動車(EV)用急速充電器シリーズを披露した。同社にとってこの市場は新規参入になるが、「強みは、リップルが少ないきれいな直流電流を出力できること」だと主張する。
再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が始まり、太陽電池は激しい価格競争に入っている。このようなときこそ、太陽電池の高効率化を忘れてはならない。なぜなら、変換効率を高めることが、低システムコスト実現に役立つからだ。変換効率向上に対してどのような手法が有望で、どこまで高められるのか、解説した。
豊橋技術科学大学の波動工学研究室は、道路の路面下に設置した電極から、タイヤを介して車両内に電力を供給する技術の基本原理を実証したと発表した。実用化されれば、EVに大容量の電池を搭載せずに長距離を走行できるようになる。
環境中から取り出せる微量のエネルギーを電力に変える環境発電技術。この環境発電技術が大きく前進しそうだ。NECと東北大学は液体材料を塗りつけて薄い膜を作り、微弱な温度差で発電することに成功した。大面積化に向き、曲面にも対応できる。開発品で利用したスピンゼーベック効果について併せて解説する。
住宅の屋根置き用途などに使われているSi(シリコン)太陽電池は、理論効率が30%以下であり、販売されている製品では20%程度である。30%を突破可能な太陽電池の方式は複数あるものの、実用化段階に入っているのは多接合太陽電池だけだ。シャープは多接合太陽電池の世界記録を達成したという。
有機薄膜太陽電池は、Si(シリコン)を使わず、2種類の有機材料を混ぜ合わせて塗るだけで発電できる。軽量であり、量産性に優れていると考えられている。しかし、何十年も先行するSi太陽電池に果たして対抗できるのだろうか。産業技術総合研究所は、有機薄膜太陽電池の製造コストを見積もり、どのような技術改良が必要なのか指針を示した。
日本テキサス・インスツルメンツ(日本TI)が、「人とくるまのテクノロジー展2012」において、アクティブセルバランス技術を初公開した。電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の電池パックの実効的な容量や寿命を向上可能な次世代技術である。
IDC Japanによれば、電気自動車(EV)やハイブリッド車(HEV)の走行に用いられる自動車駆動用蓄電池の国内市場は、今後年平均成長率25.7%で成長を続け、2016年には3165億円に達するという。
太陽電池の国内向け出荷量が順調に伸びている。ただし、明暗含みだ。太陽光発電協会(JPEA)が発表した2011年度の数量統計によれば、けん引役は住宅用だ。住宅用は2011年度第4四半期に過去最高の水準に到達した。一方、輸出は3四半期連続で減少。第4四半期は2008年度以来最低の水準に落ち込んでいる。
2011年、米国では太陽電池パネルメーカーの破産が相次いだ。中国勢との競争の激化が、その一因だと言われている。米国は、中国産の太陽電池を搭載したパネルに関税をかけることを仮決定した。
回転/移動体の移動方向や移動量、角度を検出する電子部品である「エンコーダ」。ニッチな部品かもしれませんが、本当にさまざまな機器に活用されています。今回は、エンコーダについて知って頂き関心を持ってもらうことを目的に、エンコーダの概略や多様なアプリケーションを紹介します。
SMA Solar Technologyの太陽光発電用パワーインバータ「Sunny Boy」を分解し、アーキテクチャ設計や構成部品の選定ポイントに迫る。さらに、太陽の光が電気エネルギーとして電力網につながるまでの流れを追いながら、太陽光発電システムの一般的なエネルギー変換処理についても説明する。
安川電機は、レアアースが不要なEV用モーターとして、永久磁石の替わりにフェライト磁石を用いるモーターを開発中だ。2012年11月にはサンプルを出荷できる見込み。
日本電産は、2010年10月に買収したEmerson Electricの技術をベースに、電気自動車(EV)用のSRモーターを開発した。SRモーターは、永久磁石が不要なため、レアアースを使わずに実現できるモーターの有力候補として注目されている。