「携帯電話」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

スーツケースが引き起こした“セルフ監禁事件” トイレに閉じ込められた本人が注意喚起
とくに一人暮らしの人は携帯電話を手放さないのは大切なのかもしれない。(2019/8/20)

台風10号に伴い通信各社が「災害用伝言板」「災害用音声お届けサービス」を提供中
 台風10号によって各地で影響が出ていることに伴い8月15日、NTT東日本・NTT西日本と大手携帯電話事業者各社は「災害用伝言板」「災害用伝言ダイヤル」「災害用音声お届けサービス」の提供を開始した。(2019/8/15)

Mobile Weekly Top10:
ミドルレンジ中心になりつつある携帯販売ランキング/足音近づく「5G」
携帯電話の販売ランキングでは、auとソフトバンクの「iPhone 8」「iPhone XR」が強さを発揮しています。一方、ミドルレンジモデルや1世代前のハイエンドモデルも人気で、売れ筋に変化が見えつつあるように思います(2019/8/7)

携帯電話のSIMロックを不正解除した男、米国で起訴 AT&T従業員に多額の賄賂
男は香港で逮捕され、米国に引き渡された。AT&Tの従業員に多額の賄賂を渡してネットワークにマルウェアをインストールさせ、携帯電話のSIMロックを不正に解除していたとされる。(2019/8/7)

折りたみケータイ「eTalk」、米携帯キャリア「Verizon Wireless」で販売開始
TAKUMI JAPANは、VoLTEやWiFi Calling対応の折りたたみ型携帯電話「eTalk」を米携帯キャリア「Verizon Wireless」で販売開始。2.8型のメインディスプレイを搭載し、1500mAhのバッテリーも備える。(2019/8/5)

OpenStack Daysでカーン氏が解説:
楽天モバイルの「世界初、完全仮想化」ネットワーク、分かりやすく説明するとどうなる?
楽天モバイルは、自前インフラによる携帯電話サービス提供に向け、準備を進めている。そのネットワークは、具体的にどのような仕組みになっているのか。2019年7月22、23日に開催された「OpenStack Days/CloudNative Days 2019」で、同社のクラウド部部長、カーン・アシック氏が分かりやすく説明した。(2019/8/2)

ソフトバンクとY!mobileのキャリア決済で「PayPay」のチャージが可能に 銀行口座やカードの情報なしで新規登録OK
PayPay残高のチャージに「ソフトバンクまとめて支払い」「ワイモバイルまとめて支払い」を使えるようになった。チャージした利用分は、ソフトバンクまたはY!mobileの携帯電話料金と一緒に支払える。(2019/7/31)

メイン利用は「Android」、利用期間は「1年以上〜2年未満」が最多 ゲオの調査から
ゲオは、7月30日にゲオアプリの会員を対象とした「携帯電話の利用状況調査」の結果を発表。メインで使用している携帯電話・タブレット端末は「Android」が56.1%で最も多く、端末の利用期間は「1年以上〜2年未満」が最多となった。(2019/7/30)

石川温のスマホ業界新聞:
法改正で100万契約以上のMVNOにも規制適用——MVNO市場の成長にブレーキも
電気通信事業法の改正に合わせて改定される携帯電話サービスに関するガイドラインでは、MNOだけではなく契約数が100万件を超えるMVNOも規制の対象となる。この規制は、総務省の狙いとは裏腹にMVNO市場の停滞を招いてしまう可能性がある。(2019/7/26)

ケータイショップ発スマホ再び ピーアップが「Mode1 RR」を7月下旬発売
携帯電話ショップ「テルル」を運営するピーアップが、4台目のSIMロックフリースマートフォンを発売する。テルル店頭の他、プラススタイルが運営する「+Style」を通して通信販売も行われる。(2019/7/24)

スマホ子機の「ワンナンバーフォン」を紛失して困ったこと 解決策は?
筆者が2018年冬から愛用してきたスマホの子機「ワンナンバーフォン」を紛失してしまった。ワンナンバーフォンは、1つの電話番号を2台の携帯電話で共有できるデバイス。困ったのは、ワンナンバーフォンだと補償サービスを利用できないことだった。(2019/7/24)

5Gと健康被害【第3回】
5Gは安全なのか悪影響があるのか、対立する研究結果の真実
5Gや携帯電話が健康に悪影響を及ぼすという研究結果と、健康に問題はないという研究結果。両者を比較検討すると、ある真実が浮かび上がってきた。また、信頼度の高い研究も進められている。(2019/7/19)

製造業IoT:
急伸する5GとセルラーIoTの世界市場、日本はそうでもない?
エリクソン・ジャパンが2019年6月に発表した「エリクソン・モビリティレポート」によると、5Gの導入が海外で進んでおり、2024年に88億となる全世界の携帯電話加入契約数の22%にあたる19億が5Gになると予測している。セルラーIoTについても、年率約27%で増加しており、2024年には41億個に達するという。(2019/7/18)

5Gと健康被害【第3回】:
5Gは安全なのか悪影響があるのか、対立する研究結果の真実
5Gや携帯電話が健康に悪影響を及ぼすという研究結果と、健康に問題はないという研究結果。両者を比較検討すると、ある真実が浮かび上がってきた。また、信頼度の高い研究も進められている。(2019/7/17)

携帯ショップにも「パンプス廃止」の波は来るか 大手3社の靴事情
昨今、働く人の服や靴のマナー見直そうという動きが加速しているが、制服で働く「携帯ショップの店員」にもその波は来るのだろうか。大手携帯電話事業者3社に聞いた。(2019/7/16)

楽天モバイル、MVNO事業「DMM mobile」を継承 「DMM光」も
楽天モバイルは10月より基地局を備える“第4の携帯電話会社”としてサービスを開始する予定。(2019/7/9)

au、プリペイド携帯電話サービス「ぷりペイド」を2021年12月15日に終了
KDDIは、2021年12月15日にプリペイド携帯電話サービス「ぷりペイド」を終了。「ぷりペイドカード」を購入して「利用開始登録」をすれば、基本使用料不要でauケータイを使えるサービスとして2002年7月から提供してきた。(2019/7/5)

5Gと健康被害【第2回】
携帯電話業界団体の研究結果「健康リスクが存在する証拠はない」
米国機関とイタリアの研究所が、電磁波による発がんリスクを指摘。これに対し携帯電話の業界団体GSM Associationは、携帯電話放射線は人の健康に影響を及ぼさないと否定した。(2019/7/5)

SMSで納税催告、東京都がスタート 「お伝えしたいことがあります」などメッセージ
東京都主税局が、携帯電話のSMSを使って納税催告。仕事などで日中電話に出られなかったり、訪問しても不在の納税者にSMSで催告することで、連絡手段を拡充する。同時に、SMSを使った振り込め詐欺にも注意を呼び掛けている。(2019/7/3)

5Gと健康被害【第2回】:
携帯電話業界団体の研究結果「健康リスクが存在する証拠はない」
米国機関とイタリアの研究所が、電磁波による発がんリスクを指摘。これに対し携帯電話の業界団体GSM Associationは、携帯電話放射線は人の健康に影響を及ぼさないと否定した。(2019/7/3)

Androidの月例セキュリティ情報公開、メディアフレームワークなどに重大な脆弱性
Androidの月例セキュリティ情報が公開された。脆弱性を修正するセキュリティパッチは、端末のメーカーや携帯電話会社などのパートナーを通じてユーザーに配信される。(2019/7/2)

組み込み開発ニュース:
ソラコムが通信料を値下げ、100万回線達成のスケールメリットをユーザーに還元
ソラコムは携帯電話回線を用いたIoT向けデータ通信サービス「SORACOM Air for セルラー」のうち「グローバルSIM」の名称を「SORACOM IoT SIM」に変更する。これに合わせて、IoT SIMのデータ通信料金の値下げを実施。国内におけるIoT SIMの通信容量1MB当たりの料金は0.2米ドルだったが、10分の1の0.02米ドルで利用できるようになる。(2019/7/2)

消費者1万人に聞く:
平成時代に「生活に影響したもの」ランキング 1位は携帯・スマホ、2位は?
博報堂生活総合研究所が「平成の消費観・消費行動に影響を与えたもの」に関する調査結果を発表した。生活者に最も影響を与えた製品・サービスは「携帯電話・スマートフォン」だった。(2019/6/27)

組み込み開発ニュース:
振動で音を発生する加振器のラインアップを強化、オンキョーが新分野へ市場拡大
オンキョーは、スピーカー技術を応用し、振動で音を発生する加振器「Vibtone」のラインアップを強化した。超小型タイプから薄型、ハイパワー、高耐衝撃タイプまでをそろえ、携帯電話、家電、車載用などの新分野へ市場拡大を図る。(2019/6/26)

携帯の解約金が1000円になったら、約2割が乗り換え意向あり MMDの調査
MMD研究所は、6月24日に「携帯電話の違約金に関する調査」の結果を発表した。違約金を現在の9500円から1000円以下にするという案についての認知度は75.4%で、その場合の通信会社乗り換え検討者は20.2%。2年以上契約しているユーザーの理由は「不満がない」が最多。(2019/6/25)

5G通信の市場予測:
「3人に1人が5G対応携帯電話機」の時代は本当に来るのか IDC Japan
IDC Japanの市場予測によると、5G携帯電話機の国内出荷が2023年には約870万台に達する見込み。5G通信サービスの契約数は、5Gの特性を生かした産業分野での活用などが加わることで、2023年には3316万回線に増える見込み。(2019/6/24)

東京も「学校でスマホ」解禁へ 各校でルールづくり
都教育委員会は20日、児童や生徒がスマートフォンや携帯電話などを学校に持ち込むことを一律に禁止する過去の通知を廃止したことを明らかにした。持ち込むかどうかを含め、都立学校ではどのようなルールを策定するかは各学校の判断として、事実上解禁する。市区町村立の学校は各教委が判断する。(2019/6/21)

石川温のスマホ業界新聞:
総務省がアンケートをもとに「解除料1000円」を密室で議論――果たして、6月18日開催の「最終回」でどんな結論に落ち着くのか
総務省が携帯電話の定期契約の解約金を「上限1000円」とする案を取りまとめているという。非常に重要な会合にも関わらずあえて非公開で行った総務省は何を考えているのだろうか。(2019/6/21)

製造業IoT:
国内5G市場は“離陸”するも、“軌道に乗る”のは2025年以降か
IDC Japanは国内における5G通信サービスと5G携帯電話機の市場予測を発表した。国内5Gサービス向けインフラ市場は2023年には携帯電話インフラ全体の投資総額約5000億円のうち8割が5G向け投資になるとした。一方、5G通信サービスや5G携帯電話機の市場成長は期待ほど伸びないと予測している。(2019/6/21)

携帯電話事業者を詐称した「スペシャルクーポンの発行」「からあげプレゼント」の詐欺メールに注意喚起
「都道府県型JPドメイン名」には特に注意しましょう。(2019/6/23)

SprintとT-Mobile合併「承認を強く願う」 孫社長、投資戦略に影
ソフトバンクグループ(SBG)の孫正義会長兼社長は19日、都内で開いた定時株主総会で、グループ傘下の米携帯電話4位のスプリントと同3位のTモバイルUSの合併計画について「上位勢と対等に戦える規模にするために(米当局から)承認が下りることを強く願っている」と述べた。だが、米自治体が差し止めるよう提訴するなど、合併承認に不透明感が生じており、SBGの戦略に影を落としている。(2019/6/20)

携帯各社が災害用伝言板を提供 山形県沖の地震を受け
6月18日22時22分頃、山形県沖を震源とする地震が発生。新潟県や山形県で震度6強を観測した。NTTと携帯キャリアは「災害用伝言板」「災害用伝言ダイヤル」「災害用音声お届けサービス」を提供している。固定電話や携帯電話、PCから安否情報の登録や検索ができる。(2019/6/19)

レッドライン:
転職組は要注意! 前職場での名刺はどこまで使える?
以前勤めていた会社の顧客データを転職先に持ち出したとして、会社員の男ら3人が逮捕される事件があった。これまでに交換した名刺や携帯電話に残った顧客データを利用するのもアウトなのか。気になるボーダーラインと注意点を専門家に聞いた。(2019/6/19)

MVNOの伸び率は2年連続で鈍化、シェアはUQが2位に浮上 MM総研調べ
MM総研は、6月13日に2019年3月末時点での国内MVNO市場実績を発表した。独自サービス型SIMの回線契約数は1312.2万回線で前年比21.2%増を記録し、携帯電話契約数に占める契約数比率は7.4%と伸びは鈍化傾向に。事業者別シェアは楽天が15.7%で1位となり、UQコミュニケーションズが2位に浮上した。(2019/6/17)

総務省の携帯違約金「上限1000円」案に有識者の異論相次ぐ
総務省は11日に開催した有識者会議で、携帯電話料金に関する省令改正案を示した。2年契約の途中で解約する際の違約金を現在の9500円から1千円以下にするほか、端末値引きは通信の継続利用を前提としたものを禁止し、継続を条件としない場合でも2万円を上限とすることなどが柱。だが有識者からは金額の根拠に異論が相次いだ。(2019/6/12)

元ベテラン店員が教える「そこんとこ」:
売りたくても売れない――販売店を襲う「Huawei問題」
最近世間を騒がせている、米商務省のHuawei(ファーウェイ)に対する事実上の禁輸措置。携帯電話販売店にも大きな影響を与えています。この記事では、この問題を携帯電話販売店の立場から見ていきます。(2019/6/7)

誤差数センチ、ソフトバンクが法人向け測位サービスを提供
ソフトバンクは、GNSSから受信した信号を利用してRTKで測位するサービスの提供を2019年11月末に開始する。ソフトバンクの携帯電話が使える全国のエリアで利用でき、数センチの誤差で測位が可能。(2019/6/5)

Mobile Weekly Top10:
携帯電話の契約、どこでする?/久々にモデルチェンジした「iPod touch」
今回のランキングでは、引き続きドコモの新料金プランに関する記事がトップに。その他、携帯電話の契約場所やiPod touchに関する記事が読まれました。(2019/6/4)

3つの要素:
米中の貿易摩擦、次の主戦場は「自動車」?
米中貿易摩擦が激しさを増している。その代表例が携帯電話や基地局を設置する華為技術(ファーウェイ)であろう。携帯電話の話はまだ前哨戦にすぎず、次はドローンだ、人工知能(AI)だとの話があるものの、将来の主戦場は自動車ではないかと考える。(2019/6/4)

今日のリサーチ:
女子高校生の約7割は裏アカウントを所有している――デジタルアーツ調査
デジタルアーツは、未成年の携帯電話・スマートフォンの利用状況について調査しました。(2019/5/31)

2019年1〜3月の国内携帯出荷台数は前期比26.5%減に 「分離プラン」の影響も?
IDC Japanは、5月28日に2019年第1四半期(1〜3月)の国内携帯電話・スマートフォン出荷台数を発表した。合計出荷台数は前年同期比26.5%減の713.5万台で、要因はAppleのiPhone出荷台数の落ち込みとAndroidスマホの伸び悩みが考えられる。ベンダー別ではAppleが46.3%でトップを維持している。(2019/5/29)

メールで遠隔地の避難情報を把握できるサービス KDDIが提供開始
KDDIは、7月4日から情報配信サービス「登録エリア災害・避難情報メール」を提供開始。あらかじめau携帯電話番号と対象地域を登録しておくと、災害・避難情報の配信対象外エリアにいても通知を受け取ることができる。遠隔地域にいる子供が両親の住む地域の避難情報を把握し、避難を勧める連絡を入れるなどの行動を想定している。(2019/5/28)

元ベテラン店員が教える「そこんとこ」:
携帯電話の「オプション契約」 気を付けるべき点は?
携帯電話の購入時、店員からさまざまなオプション契約をお願いされることがあります。一方で、このようなお願いをしないことをウリとする店舗も増えています。そんな中、付けられたオプションの解約、あるいはオプションの未加入による「トラブル」も見受けられます。どういうことなのでしょうか。(2019/5/26)

下取りサービスの利用意向は61.6% 期待は「データ消去」「下取り金額が高いこと」など MMDの中古端末市場調査
MMD研究所が「2019年日本とアメリカにおけるスマートフォン中古端末市場調査」の結果を発表。携帯電話端末の下取りサービス利用意向は、日本は61.6%、米国は70.0%に。サービスへの期待上位は日米共に「端末データが消去されること」「下取り金額が高いこと」「手続きが簡単であること」となった。(2019/5/23)

スマホ新製品の予約取り消しも? 米のHuawei排除、日本企業にも懸念広がる
Huawei排除の動きが広がる中、同社と取引のある日本企業にも警戒感が広がり始めた。華為は多くの日本メーカーから基地局やスマートフォンに使う電子部品などを調達している。さらに、日本でも人気が高いHuawei製スマホを売れなくなれば、携帯電話会社の販売戦略は狂いかねない。(2019/5/22)

2018年度通期の携帯出荷台数は過去2番目の低さ 分離プランや新iPhoneの不調が響く
MM総研は、5月15日に2018年度通期(2018年4月〜2019年3月)の国内携帯電話端末の出荷台数調査結果について発表した。前年度比7.7%減の3456.6万台で、2000年度以降の出荷統計では2009年度に次ぐ過去2番目に低い結果に。内訳はスマホが6.0%減の3061.6万台、そのうちSIMフリースマホは4.9%減の299.5万台、フィーチャーフォンが19.1%減の395万台となった。(2019/5/15)

政府、外資規制をITに拡大へ PCや半導体……中国念頭に
政府が安全保障上の理由から、外資規制の対象をIT分野に拡大することが10日、分かった。PC、半導体、携帯電話といったIT、通信関連の20業種を対象に追加する。(2019/5/13)

5G:
インフラ構築費も削減、東電PGらが電柱上の携帯電話基地局の「シェアリング」を実証
東京電力パワーグリッド、KDDIら4社は、次世代移動通信「5G」の導入を見据え、電柱などの電力インフラを使った携帯電話基地局の設置の効率化/共用化の実証実験に着手した。(2019/5/9)

水曜インタビュー劇場(令和初日公演):
紙の地図はどう変わったのか? 銀行のロゴが消えた理由
とうとう平成の時代が終わった。この30年を振り返ると、就職氷河期があったり、携帯電話が普及したり。さまざまな出来事があったが、記者が注目しているのは「紙の地図」である。昭和から平成にかけて、どのような変化があったのか。地図を作製している昭文社の担当者に聞いたところ……。(2019/5/1)

“IoT×AI”で錦ゴイを見守り、凸版印刷が次世代LPWA規格「ZETA」を使って養殖管理サービスを開発
凸版印刷は、次世代低消費電力広域ネットワーク規格「ZETA」と人工知能を活用して、錦鯉の養殖状況を可視化する見守りサービスを開発した。携帯電話通信の電波が届かない山間部にある養鯉場でもZETAの中継器を使って遠隔地から常時管理できる。(2019/4/25)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
【こちらもご覧ください】
Cloud USER by ITmedia NEWS
クラウドサービスのレビューサイト:ITreview

これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。

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