「通信」最新記事一覧

CADニュース:
Windows用デザインソフト「DraftingCAD」のオンライン版を発売
インフィニシスは、Windows用デザインソフト「DraftingCAD」の最新版ver5.5のオンライン版を同社インターネット通信販売サイトで発売した。建築土木設計や間取り図、ペーパークラフトの型紙、電気配線図などを作成できる。(2018/2/16)

5G通信で建機を遠隔操作 KDDI、大林組、NECが共同実験
5Gを活用することで、現場から3D画像の伝送が可能になり、遠方にいるオペレーターが、その場にいるかのように状況を詳細に把握できるのが特長。(2018/2/16)

「H.I.S.モバイル」の海外SIMはお得なのか?
日本通信とH.I.S.が協業して、新たな通信サービス「H.I.S.モバイル」を提供する。注目は、世界各国で利用できるSIM。キャリアのローミングやレンタルルーターなどの既存サービスと比べてどれだけお得なのか?(2018/2/16)

サイレックス・テクノロジー CDS-2150:
CAN通信を無線LANに変換する産業用車両向けブリッジ
サイレックス・テクノロジーは、産業用車両向けにCAN/無線ブリッジ「CDS-2150」を発売した。CAN情報を無線LANに変換、配信、ロギングし、有線CAN配線を省配線化できる。(2018/2/16)

H.I.S.と日本通信、旅行者向け「格安SIM」でタッグ 新会社「H.I.S.Mobile」設立
H.I.S.と日本通信が新会社「H.I.S.Mobile」を設立。格安スマートフォン、SIMなどの販売事業を手掛ける。(2018/2/15)

日本通信とH.I.S.が格安SIMで協業 1日500円、世界70カ国で使えるSIMを提供【更新】
日本通信とH.I.S.が合弁会社「H.I.S. Mobile株式会社」を設立。2月15日にH.I.S.のWebサイトで格安SIMの販売を開始する。1日500円で世界70カ国にて通信が可能になる。(2018/2/15)

NTTが開発:
低遅延の光アクセス技術、5G向けに活用可能
NTTは、5G(第5世代移動通信)向けの技術として、低遅延の光アクセス技術を開発した。NTTビルなどに設置する光集約装置と基地局集約装置間の信号制御を連携させることで、データ送信の低遅延化が可能になるとする。(2018/2/15)

アンリツ MT8870A用ソフトウェア:
5Gサブ6GHz機器の評価ソフトウェアオプション
アンリツは、ユニバーサルワイヤレステストセット「MT8870A」向けに、5G(第5世代移動通信)サブ6GHz帯に対応するソフトウェアオプション「5G Sub-6GHz New Radio Uplink送信測定」「Downlink波形ファイル」を発表した。(2018/2/15)

さくらのセキュアモバイルコネクト:
月額基本料金12円のIoT/M2M向けSIMサービス
さくらインターネットは、IoT/M2M向けのSIMサービス「さくらのセキュアモバイルコネクト」の提供を2018年2月より開始する。堅牢性の高いネットワークで、安価なデータ通信を提供する。(2018/2/14)

ハーティング:
モジュラー型産業用コンピュータ「MICA」、CC-Link IE Field Basicの認証を取得
ハーティングは、モジュラー型産業用コンピュータ「MICA」が、100Mbpsイーサネット通信プロトコル「CC-Link IE Field Basic」の認証を取得したと発表した。(2018/2/14)

STマイクロ BALF-SPI2-01D3:
サブギガ帯通信向けアンテナなどを集積したバラン
STマイクロエレクトロニクスは、868M〜927MHz帯向けの低消費電力無線トランシーバー「S2-LP」向けに最適化したバラン「BALF-SPI2-01D3」を発表した。2.1×1.55mmのチップスケールパッケージで提供される。(2018/2/13)

IoTセキュリティ:
PR:IoTデバイスを守るには、セキュリティを“組み込む”という発想が必要
2021年には280億個に達すると見込まれるIoTデバイス。通信機能を有するモノに対する攻撃は間違いなく増加していく。自動車や産業機器を含めてIoTデバイスに関わる企業は、“セキュリティ・バイ・デザイン”の思想で製品開発を進めなければならない。(2018/2/13)

愛称は「京ぽん」 日本初のOpera搭載ケータイ「AH-K3001V」(懐かしのケータイ)
Webブラウザ「Opera」を搭載することでPC向けサイトもの閲覧できるようになった「AH-K3001V」。PCを使ったデータ通信も定額で利用できるとあって、発売当初は品薄状態が続くほどの人気が出ました。(2018/2/10)

衣料品縮小の一方でインテリア用品に活路:
千趣会がエディオンと協業する理由
通信販売大手の千趣会が家電量販店大手のエディオンと手を組んだ。新たな販路拡大を急ぐ。(2018/2/9)

ソフトバンク“親子上場”、背景に「群戦略」 孫会長「300年成長する大樹に」
ソフトバンクグループが通信事業子会社ソフトバンクの上場準備を始めた。“親子上場”の根底には、孫会長が20年間思い描いているという「群戦略」の考えがあるという。(2018/2/7)

ソフトバンクグループの通信子会社上場へ グループ全体の成長と企業価値の最大化目指し
ソフトバンクグループとソフトバンクは、ソフトバンクの株式上場準備を開始すると発表した。(2018/2/7)

学生ベンチャー育てる「N高起業部」 堀江貴文氏ら、入部審査で学生に酷評
角川ドワンゴ学園の通信制高校「N高等学校」は、学生ベンチャーを育成する「N高起業部」を設立。その第1回入部審査会が行われた。 (2018/2/6)

「後日、会見で詳細明かす」:
HISが格安スマホ市場参入か 「旅行」とセットの独自プランも
HISが格安SIM市場に参入すると一部が報道。旅行商品とセットにした独自色の強い料金プランを打ち出すという。日本通信と提携し、販売促進を担う新会社の設立も検討中という。(2018/2/6)

企業のクラウド、ソフトウェア、インフラ投資が伸びをけん引:
2018年の世界ICT支出は4兆ドル近く、そして投資はさらに加速?:IDC
IDCによると、2018年の世界ICT支出は4兆ドルに迫り、このうち消費者支出が1.5兆ドル、銀行、組み立て製造、通信、専門サービスの4業界の合計支出が9000億ドル超となる見通しだ。(2018/2/6)

自動運転技術:
0.1秒以内に95%のデータを送信、つながるクルマとスマホが集まっても安定
NECは、多数の自動車やスマートフォンが携帯電話基地局に接続した不安定な状態でも、リアルタイムに安定して通信できる技術を開発した。通信の流れから緊急度の高い通信端末を特定し、携帯電話基地局で割り当てる帯域や無線のリソースを緊急度の低い端末と調整する。(2018/2/6)

宅配用ドローンや警備用ロボットなどにも応用可能:
100台の自動運転車が接続しても、ネットワークの通信遅延を100m秒以下に――NECが自動運転向け無線技術開発
NECは、「帯域」や「通信時間」といった無線リソースを、複数の無線通信端末の接続状況に応じて無線基地局から調整する適応ネットワーク制御技術を開発した。通信遅延を100ミリ秒以下に抑え、通信成功率を95%まで上げたという。(2018/2/6)

組み込み開発ニュース:
CAN通信を無線LANに変換する産業用車両向けブリッジを発売
サイレックス・テクノロジーは、産業用車両向けにCAN/無線ブリッジ「CDS-2150」を発売した。CAN情報を無線LANに変換、配信、ロギングし、有線CAN配線を省配線化できる。(2018/2/6)

AMI(高度メーターインフラ)を活用
スマートグリッド実現の鍵は無線通信、「IEEE 802.11s」が示す可能性
送電網のスマートグリッド化を実現するにはネットワークが鍵となる。注目されるのが、IEEE 802.11sを活用したワイヤレスメッシュネットワークだ。(2018/2/6)

「NEM」狙う不審通信、中露など4カ国から観測過去 捜査は国境の壁乗り越えられるか
コインチェックをめぐるNEMの流出問題は、匿名性の高さから流出先口座の所有者の割り出しは容易ではないとみられる上、不正アクセスが海外から行われた可能性もあり、捜査の困難化や長期化も懸念されている。今後の捜査の行方を占った。(2018/2/5)

CES 2018レポート:
AIとIoTに5Gも加わった「CES 2018」、そして全てのモノがデジタル化される
情報通信総合研究所が「CES 2018」について報告。グーグルとアマゾンによる音声認識AIの激しいつばぜり合いや動画配信サービスによる業界再編などについて紹介した他、AIとIoTに5Gが融合しつつあることもポイントとして取り上げた。(2018/2/5)

Apple、「iPhone 7」の“圏外の問題”で無償修理プログラム開始
Appleが、2016年9月発表の「iPhone 7」の一部に認められる通信エリア内でも「圏外」と表示される問題を無償で修理するプログラムを開始した。(2018/2/4)

トロと「どこでもいっしょ」できるケータイ「mova SO504i」(懐かしのケータイ)
SO(ソニー・エリクソン)端末初の赤外線通信に対応した「mova SO504i」。プレイステーション用ゲーム「どこでもいっしょ」の人気キャラ「トロ」が登場するアプリや待ち受け画面など、トロに会える内蔵コンテンツが豊富に用意されていました。(2018/2/4)

組み込み開発ニュース:
LTEモバイル通信に対応したプログラマブルIoTゲートウェイを発売
サイレックス・テクノロジーは、LTEモバイル通信に対応したプログラマブルIoTゲートウェイ「GW-100AN」「GW-100」を発表した。遠隔での接続や遠隔監視の初期開発コストを低減する。(2018/2/2)

石川温のスマホ業界新聞:
UQモバイルは本当にKDDIから優遇されていないのか――通信速度至上主義はMVNOの存在を否定することにはならないのか
総務省で行われている「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」。その第3回会合で、MVNOの通信速度が話題となった。MVNOの競争環境は「速度」だけで語られるべきものなのだろうか?(2018/2/2)

Amazonギフト券も当たる:
「選べるレストランチケット」など当たる!「ITmedia ビジネスオンライン通信」新規登録キャンペーン
メールマガジン「ITmedia ビジネスオンライン通信」の新規登録キャンペーンを実施します。抽選で「選べる体験ギフト(2万500円相当)」(1人)、「選べるレストランチケット(2万500円相当)」(1人)、「Amaozonギフト券 3000円分」(10人)をプレゼント。(2018/2/2)

Y!mobileの1.7GHz帯3Gサービス、1月末で提供終了
Y!mobileは2月1日午前0時をもって、同社の1.7GHz帯の3G通信サービスの提供を終了した。これにより、1.7GHz帯を使用する音声、パケットサービスの提供も終わり、対象となるプランの契約は自動で解除されるという。(2018/2/1)

楽天の通信子会社、民泊向けIoT参入 「次の成長路線の担い手」
楽天コミュニケーションズが、民泊の運用業務を効率化するサービス「あんしんステイIoT」の提供を始めた。(2018/2/1)

情報通信総合研究所が総括:
AI+5G+IoTの融合、具体的に見え始めたCES 2018
情報通信総合研究所は2018年1月31日、東京都内で「CES 2018」を振り返る勉強会を報道機関向けに行った。今回のCESは、5G(第5世代移動通信)、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)が融合したサービスが、より具現化されて見え始めた展示会だったという。(2018/2/1)

au新料金プランが契約減を改善 好調MVNOが増収を後押し KDDI決算会見
KDDIは1月31日、2018年3月期 第3四半期の決算説明会を開催。田中現社長が決算のハイライトや今後の方針などについて語った。契約数の減少幅は改善し、MVNO収入が貢献してモバイル通信料は増収となった。(2018/2/1)

安川情報システム MMsmartSecurity FS-Eye:
トレンドマイクロの技術を用いた制御情報ネットワーク向け不正通信検知サービス
安川情報システムは、工場のネットワークセキュリティを高め、製造業における経営リスクの軽減に貢献する工場向けセキュリティソリューション「MMsmartSecurity」シリーズの第1弾として、不正通信検知サービス「MMsmartSecurity FS-Eye」の販売を開始した。(2018/2/1)

「IIJmioコミコミセット」を正式サービス化、月額2980円(税別)のプランを追加
MVNOサービス「IIJmio」は端末代、通信料、通話定額オプションをセットにした「IIJmioコミコミセット」を正式サービス化し、2月1日に提供を開始。より高機能なスマートフォンを対象にした月額2980円(税別)のプランも追加する。(2018/1/31)

製造業IoT:
月額基本料金12円のIoT/M2M向けSIMサービスを提供
さくらインターネットは、IoT/M2M向けのSIMサービス「さくらのセキュアモバイルコネクト」の提供を2018年2月より開始する。堅牢性の高いネットワークで、安価なデータ通信を提供する。(2018/1/31)

地方発!次世代イノベーション×MONOist転職:
東アジアの中心で国際情報通信ハブを形成――おきなわSmart Hub構想(沖縄県)
「次世代の地域創生」をテーマに、自治体の取り組みや産学連携事例などを紹介する連載の第10回。国際情報通信ハブ化に向けて取り組んでいる、沖縄県の「おきなわSmart Hub構想」を紹介する。(2018/1/31)

MVNOの深イイ話:
通信業界を揺るがす「サブブランド問題」の論点
総務省の有識者会議では、サブブランドが主な検討項目だと報じられています。サブブランドとは一体何で、MVNOとの関わり合いは今後どうなっていくのでしょうか。(2018/1/30)

KDDI、省電力のIoT通信サービス提供開始 電源ない環境でも利用しやすく
消費電力を抑えるという「KDDI IoT通信サービス LPWA(LTE-M)」の提供がスタート。電話回線網を利用する通信規格「LTE-M」を商用化する。(2018/1/29)

DTI SIM、マイナビやTwitterなどがカウントフリーになる就活生向けプラン「20's SIM」
DTI SIMは、就活生に人気が高い「マイナビ(就職情報サイト)」「マイナビ学生の窓口」「YouTube」「Twitter」「radiko.jp」のデータ通信量がカウントフリーになる就活生向けの新プラン「20's SIM」を提供開始。公衆Wi-Fiスポットも利用できる。(2018/1/29)

圧電薄膜の機械振動を利用:
スマホにも実装できる、超小型の原子時計
情報通信研究機構(NICT)は、東北大学や東京工業大学と共同で、極めて小さい原子時計システムの開発に成功した。既存の原子時計に比べ、1桁以上優れた周波数安定性を得られるという。(2018/1/29)

ITはみ出しコラム:
これは分かりやすい 「ネット中立性」問題をハンバーガーに例えた動画が話題に
米連邦通信委員会(FCC)が「ネット中立性」規定の廃止案を承認しましたが、米国でもこれの意味するところにピンと来ていない人は多いようです。そんな中、なぜかハンバーガーチェーンのBurger Kingが立ち上がりました。(2018/1/28)

PCのデータ通信も定額! イー・モバイル初号機「EM・ONE」(懐かしのケータイ)
イー・モバイルが携帯電話事業に参入すると同時に投入したWindows Mobile端末「EM・ONE」。下り3.6Mbpsの高速データ通信はPCでも利用でき、しかも月額定額で利用できるとあって、人気となった製品でした。(2018/1/28)

【追記あり】改ざん? 慣習? 共同通信がiPS記事を約7割差し替えて炎上
共同通信社の声明が待たれます。(2018/1/26)

上野にいながら南三陸での買い物を体験――5GとVRを活用したリアルタイムコミュニケーション KDDIらが実証実験
KDDIと東日本旅客鉄道(JR東日本)が、次世代移動通信システム「5G」と「VR」を活用し、宮城県にある「南三陸さんさん商店街」での買い物を疑似体験できるイベントを開催。VRゴーグルで高解像度の360度カメラ映像を見ながら、現地にいるかのような買い物体験ができる。(2018/1/26)

石川温のスマホ業界新聞:
米国シンクタンクが「端末購入補助規制は間違っている」と提言――5Gに向けて、消費者の購入意欲を奪う危険性を指摘
米国のシンクタンク「Progressive Policy Institute(PPI)」が、日本のモバイル通信政策に関するシンポジウムを開催した。総務省は端末購入補助を抑制する方向で政策を進めているが、これを問題視する意見が相次いだ。(2018/1/26)

Bluetooth 5の特長を知る(3):
Bluetooth 5 ビーコンの進化を支えるブロードキャスト通信容量「8倍」の仕組み
Bluetooth 5の特長を解説するシリーズ。最終回の今回は、従来比8倍となったブロードキャスト通信容量の仕組みを説明します。これにより、ビーコンなどの用途で以前よりも優れたユーザー体験を提供できるようになるのです。(2018/1/26)

専門家の見解は?:
スマートグラス、実用化はまだ先か
米国で開催された「ISS 2018」では、スマートグラスや5G(第5世代移動通信)などの新興市場について専門家が見解を語った。5Gの実用化は予定よりも早くなるとの見方が多い一方で、スマートグラスの実用化はまだ先になるという声が強い。(2018/1/25)

製造業IoT:
5Gの技術検証環境を無償で提供、新サービス創出へ
NTTドコモは第5世代移動通信方式において、2018年2月21日より「ドコモ5Gオープンパートナープログラム」を提供する。また、同プログラムの参加企業・団体に、同年4月より5Gの技術検証環境を無償で提供する。(2018/1/25)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。

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